葛藤しない教師

葛藤しない

こんなタイプはすぐ身近に見つかるでしょう

葛藤には縁がない

上手に世渡りしてきた人もいる

葛藤は無用

教科書をマニュアル通りに教える

文科省が選定した教科書になんの疑問も感じない

葛藤には及ばない

独り合点の指導も授業も密室だけにわからない

学校もヤバいと知れば穏便に済ますことを考える

葛藤するだけ煩わしい

茨城大教育学部付属小学校の重大事態はその典型か

研究レベルの高い付属学校ですらそうなんだ

だからどんな先生でも諦めるしかない

 

葛藤回避

道徳が教科になって久しい

教師個人の道徳的価値観は不要となった

教科書を教えるだけで個々の葛藤はなくなった

授業では子どもが教材を語り合えばいい

教材の読解力が求められるだけのこと

子どもは自己葛藤などせず言葉遊びに終始する

教師の姿を見れば道徳性は歴然と見えてくる

心の変容を求める指導力など期待できず

 

葛藤破棄

忙しいがすべての仕事の免罪符

雑務に追われて授業はいつも準備不足

できないまま授業に臨んで教えることが当たり前

雑務も処理能力がないから時間ロス

新しいスキルを学ぶ意欲もないから好都合

浅い経験値だけで仕事が出来る働きやすい職場

 

葛藤無視

落ちこぼれは構う時間も手間もない

学力が育たないのは子どもと親の資質と家庭環境

追いつくには親がしっかり見てあげて

親が出来なければ塾に通わせろと暗示する

職員室では親と子どもの話題で花が咲く

 

葛藤黙殺

熱心な担任が下手に補習でもしたいといえば

足並みを崩すのかと叱責されるのがおち

だから一度こぼれると元にはなかなか戻れない

出来ない言い訳を正当化して子どもをこぼす

やりたくないから忙しいと子どもをこけにする

 

葛藤皆無

授業は赤文字でポイントが書かれた虎の巻教科書で済む話

評価は教材ごとに市販のペーパーテストで済む話

出来た出来ないの単純な振り分け作業でお茶濁す

授業の検証など忙しくてできるわけないと開き直る

新学期4ヶ月もすればすぐ夏休みが待っている

超ご多忙のご褒美が待っている

長期で年休取って悠々自適の自己解放

子どもは宿題出されて熱暑の中で四苦八苦

 

葛藤不可

24年から教科書が変わる

デジタル時代の教科書

QRCODE付きで動画も見られる

楽しく調べ学習もできそうだ

家庭学習で持たせばらくちん

使いこなしは子どもの方が早いだろう

子どもを使えばアクティブラーニングに見せかけられる

教材会社もあの手この手で商売してくる

WEBの教材も使い勝手だけで切り抜けた

 

葛藤演技

悩んだふりはいつでもできる

言われたことを忠実にこなせばいいだけ

考えず疑問に思わず周りに合わせるだけ

研修くらいで指導が徹底されるはずはない

それが教師の伝統的処世術

忙しさはやらないやれない本音を隠す

忙しくしていれば世間を欺く楯となる

それだけで学校は機能する不思議な世界

 

唯一の葛藤

人生どう楽して暮らすのか

その選択肢の多い分悩みが多い

えっ子ども？

それは飯の種！

 

[2023年3月30日~4月８日書き下ろし。劣化する学校と教師。新学期担任が誰なのか子どもも親も心配の種は尽きない。頑張れ！葛藤する教師たち！]

 

※  茨城大付属小いじめ未報告　識者「法改正も含めて検討を」

茨城大教育学部付属小学校（水戸市）が「重大事態」と認定した女児へのいじめについて、いじめ防止対策推進法に基づく調査や文部科学省への報告をしなかった問題で、永岡桂子文科相は7日の閣議後記者会見で「報道であるような対応がなされていたとすれば、極めて遺憾」と述べ、事実関係を調査するとした。一方、茨城大も毎日新聞の取材に対し、新設する第三者委員会で、教育学部や付属小の対応の誤りなどを検証することを明らかにした。「他校にモデルを示すはずの国立大付属学校が、法の趣旨を理解していないのはあまりにずさんだ」と千葉大教育学部長の藤川大祐教授（教育方法学）は批判する。いじめ防止対策推進法は2011年に大津市の中学2年の男子生徒がいじめを苦に自殺した問題を受けて成立した。いじめの防止や対処などについて、国や自治体、学校の責務を定めている。6月で成立から10年を迎えるが、藤川教授は「現場への浸透は依然として課題だ」と強調した。茨城大付属小の事案についても「小学校の教員が文部科学省に重大事態を報告する必要性さえ理解せず、教育学部による学校運営への関与も乏しかったのではないか。ガバナンスの問題だ」とみている。藤川教授が今春まで校長を務めた千葉大付属中では、いじめが発生したら学部に相談し、重大事態の可能性が生じた段階で、学長まで情報共有していたという。同法はいじめを「児童生徒が心身の苦痛を感じているもの」と定義し、被害者側の心情を重視している。しかし、藤川教授は「現場の教員には『被害者にも悪いところがある』と捉える傾向もあり、被害者と加害者を明確に分ける重大事態の認定には及び腰だ」と指摘する。法の趣旨を理解してもらうための教員研修などを充実させながら、「学校現場に責務を果たしてもらうために、法改正も含めて検討を進めるべきだ」と提言する。(毎日新聞2023/4/7)